株の買い方を解説

2022 1/3

2022-03-2

＼25歳以下は国内株式現物手数料が無料／

【初心者必見】株の買い方を解説！おすすめの証券会社も紹介

株の買い方を解説

株式投資では、株を売っても買っても手数料が発生します。手数料が大きければその分受け取る利益も小さくなってしまいます。ですから、手数料はなるべく低く抑えることが大切です。自分の取引スタイルに合った手数料の証券会社を選びましょう。
また株式投資をする際は、正しい情報を仕入れることも重要です。証券会社ではアナリストによるレポートやセミナーなどを通して、情報を活発に提供しています。証券会社によって情報発信の頻度や種類は異なりますから、自分が欲しい情報が得られる証券会社を選びましょう。

さらに取扱商品の品ぞろえも重要な点です。特に外国株については証券会社によって取り扱う数が異なります。自分が購入したい銘柄を取り扱っているか、事前に確認しておきましょう。

また株式以外の金融商品に投資を検討している際は、どのような金融商品の取り扱いがあるかも確認しておく必要があります。

株を売るタイミングはいつですか？保有している株を売却するタイミングとして、目標株価に到達したときや損切りするとき、業績悪化が見込まれるときなどが挙げられます。

株式に投資するときは、あらかじめ売却する水準の株価を設定しておきましょう。高値、安値両方で基準を決めておくことで、売却のタイミングを逃さずに済みます。 株の買い方を解説
特に損切りには、膨らむ損失を抑える効果があります。「〇％株価が下落したら売却する」などと明確に基準を決めておくことが大切です。

また、業績悪化が見込まれるときも売却の判断を下す必要があります。売却のタイミングを逃すと、損失が出ている株をいつまでも保有し続けることになるかもしれません。
業績悪化の兆しをキャッチするためには、決算情報や業界動向を確認する習慣をつけておくことが大切です。

少額から投資できるNISAとはどんな制度ですか？株式や投資信託など金融商品の取引で利益が出た際には、利益に対し通常20.315％（所得税15.315％、住民税5％）の税金がかかります。NISAとは利益にかかる税金が一定期間非課税となる制度で、2014年から導入されています。
NISAは「一般NISA」「つみたてNISA」「ジュニアNISA」の3種類の口座があり、成年者は「一般NISA」と「つみたてNISA」のどちらかが利用できます。
一般NISAは年間120万円までの投資について、利益が5年間非課税、つみたてNISAは年間40万円の投資枠があり、この利益が20年間非課税となる制度です。

また、開設できるNISAは1人1口座です。どの証券会社で開設するか、事前によく検討する必要があります。

株でおすすめの証券会社は？

大手ネット証券の中では、楽天証券とSBI証券がおすすめです。楽天ポイントを貯めているなら楽天証券、IPO投資に注力したいならSBI証券を選ぶと良いでしょう。楽天証券にもSBI証券にも、1日100万円までは手数料が0円のコースがあるため、少額から投資したい株式投資初心者に最適です。

松井証券では、25歳以下なら金額にかかわらず現物株式の取引手数料が無料になります。25歳以下で投資を始めるなら、松井証券がおすすめです。ただし、26歳以降の手数料は、楽天証券やSBI証券より高くなる可能性があるため、注意してください。

歴史や安心感を重視して証券会社を選びたい人にも、100年以上の歴史を持つ松井証券がおすすめです。ただし、外国株式については米国株しか取り扱いがありません。外国株式に積極的に投資したいなら、SBI証券や楽天証券がおすすめです。

株でおすすめの銘柄は？

日本株なら、トヨタ自動車や楽天グループなど、知名度の高い企業への投資からスタートすると、情報収集もしやすくて安心です。イオンなどよく利用する施設があるなら、優待目的で銘柄を選ぶのもおすすめです。

米国株では、アップルやマイクロソフトなどの大手IT企業が人気です。また、IBMなど高配当が期待される銘柄に投資するのも良いでしょう。

株式投資で利益を出すには、銘柄選びが最も大切です。新聞やネットの記事を読むだけでは、銘柄選びの力は培われません。証券口座を開設し、少額でもいいので実際に投資してみることで、銘柄を選ぶセンスが磨かれていくはずです。

【初心者必見】株の買い方とその手順

プロフィール：
中田FP事務所代表／CFP®認定者／終活アドバイザー／NPO法人ら・し・さ正会員／株式会社ユーキャンファイナンシャルプランナー（FP）講座講師／元システムエンジニア・プログラマー
給与明細は「手取り額しか見ない」普通のサラリーマンだったが、お金の知識のなさに漠然とした不安を感じたことから、CFP®資格を取得。
現在、終活・介護・高齢期の生活資金の準備や使い方のテーマを中心に、個別相談、セミナー講師、執筆などで活動中。