公認会計士・税理士 柴田 亮（しばた りょう）
キャッシュフロー計算書の基本的な読み方ーお金の流れを知る
キャッシュフロー計算書（C/F・cash flow statement）とは、会社の中でのお金の出入りについて記録したものです。
1 キャッシュフロー計算書とは
1-1 フロー計算書の基本 キャッシュフロー計算書の「キャッシュ」について
1-2 フロー計算書の基本 キャッシュフロー計算書のキャッシュの流れ
1-3 キャッシュがないと困ること
2 キャッシュフロー計算書でわかること
2-1 キャッシュは多い方が良い？
2-2 プラスのキャッシュフローをチェック
2-3 キャッシュフロー計算書の活用法
3 キャッシュフロー計算書と貸借対照表・損益計算書の関係
3-1 キャッシュフロー計算書と貸借対照表
3-2 キャッシュフロー計算書と損益計算書
3-3 フロー計算書の基本 キャッシュフロー計算書の役割とは
3-4 記載される内容について
4 キャッシュが大切な理由
5 キャッシュを確保するための工夫
5-1 資金に余裕を持たせる
5-2 代金回収に工夫
5-3 債権回収の徹底管理
5-4 支払は可能な限り後払い
5-5 クレジットカードを活用
まとめ
1 キャッシュフロー計算書とは
1-1 キャッシュフロー計算書の「キャッシュ」について
「キャッシュ」という言葉からイメージするのは現金ですよね。キャッシュそのものの意味については、それで間違いはありません。しかし、決算書においての「キャッシュ」とは少し意味合いが変わってきます。
決算書（財務諸表）の基礎知識｜財務諸表の目的と見方、分析方法
決算書とは、「貸借対照表」、「損益計算書」、「キャッシュ・フロー計算書」などいった財務諸表のことをいいます。
財務諸表は、企業の経営や財務の状態を正確に把握するために作られる書類であり、会社の経営状況（経営成績、財政状態）を知るための資料です。
そのため、経営者が経営判断をするときはもちろん、対外的には、税務署に企業の確定申告をするとき、金融機関が企業への融資審査を行うとき、企業をとりまく利害関係者が対象企業の経営状態を判断するとき、などでも活用されます。
財務諸表の目的
- 株主が経営状況を把握するため
- 債権者が財政状況を把握するため
- 税務署が計算内容を確認するため
- 取引先が会社の安定性を確認するため
- 経営層が企業戦略を立てるため
業績が悪化している場面では、上記のうち株主や債権者、取引先への情報開示が重要な意味を持ちますが、
一方で企業の成長シーンでは経営層が成長戦略を立てることが重要です。
経営層は毎年の財務諸表から得られる情報や外部環境情報から戦略を立てることが一般的で、
財務諸表はこの意味でも重要な役割を持っているといえます。
貸借対照表の概要
| ＜資産の部＞ | ＜負債の部＞ |
|---|---|
| Ⅰ 流動資産 | Ⅰ 流動負債 |
| 現金及び預金 受取手形 売掛金 有価証券 製品及び商品 短期貸付金 フロー計算書の基本 前払費用 など | 支払手形 買掛金 短期借入金 未払金 未払法人税等 未払費用 預り金 など |
| Ⅱ 固定資産 | Ⅱ 固定負債 |
| （有形固定資産） 建物 機械及び装置 工具、器具及び備品 土地 など （無形固定資産） 借地権 のれん（営業権） ソフトウェアなど （投資その他の資産） 関係会社株式 投資有価証券 出資金 長期貸付金 など | 社債 長期借入金 退職給付引当金 など |
| ＜純資産の部＞ | |
| Ⅰ 株主資本 | |
| 資本金 資本剰余金 利益剰余金 利益準備金 その他利益剰余金 フロー計算書の基本 ☓☓☓積立金 繰越利益剰余金 | |
| Ⅱ 評価・換算差額等 | |
| その他有価証券評価差額金 | |
| Ⅲ 繰延資産 | Ⅲ 新株予約権 | フロー計算書の基本
「資産の部」では集めたお金をどのように使っているのか、「負債の部」ではどれだけ他人から資金をいるのか、「純資産の部」はどれだけ株主のお金で経営をしているのかを意味します。
そして、純資産と負債を足した額が資産とぴったり同じ額になる、というのが重要な特徴です。
左側半分（「資産の部」）は財産の運用状況を、右側半分（「負債の部」、「純資産の部」）は資金の調達状況を示しており、左右は常にイコールの関係でバランスされているのが「Balance Sheet（バランスシート）」たる所以というわけです。
流動資産は現金や預金のほかに、売掛金や受取手形、在庫など通常1年以内に現金化されるものが計上されるもので、固定資産は1年を超えて所有するものが計上されています。
通常、建物や車などは現金化が目的ではなく、会社で使用するために所有しているものなので固定資産として計上されます。
繰延資産（くりのべしさん）は現金化することを目的としない資産であり、会社として支出した経費の効果が翌年以降にも続く場合、翌期に繰り延べるための科目です。
流動資産とは、1年以内に現金化できる資産を指します。
これは「1年基準（ワン・イヤー・ルール）」とも呼ばれており、これを基準として流動資産と見なすか、固定資産と見なすかを分類します。
たとえば以下のようなものが挙げられます。
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