まずは、「トレンド把握しやすい」ということです。
FXの売買比率とは?ポジション割合がわかるFX会社と取引手法を紹介!
まず、売買比率とは 「買い」と「売り」、それぞれの「ポジションの度合い・比率」のこと です。
それぞれの通貨ごとに表示されており、その通貨の「買い」と「売り」のポジションの比率を教えてくれます。
例えば、「買い」が70%「売り」が30%だとすると、投資家のポジションのうち、70%が「買い」で30%が「売り」ということを示していますので、大方が買うべきだとみているということになります。
しかも 実際に取引している投資家のポジションをもとに作成 されていますので、信憑性も高く周りの考えを知った上で取引することができるので、とてもありがたいサービスの1つです。
どのポジションをとれば良いか分からなかったり、迷ったりしたら、この売買比率を参考にしてポジションを選択するのもありだと思います。
▼FXのポジションについては以下の記事をご一読ください。
FXのポジションって何?を世界一わかりやすく解説|保有期間や注意点は? 今回はFXにおけるポジションについて詳しく紹介していきます。 FXではポジションを知らないとスムーズに取引をすることができないので.
それぞれの通貨ペアで確認できる
そして、 この売買比率のサービスは「それぞれの通貨ペアで確認できる」 ということです。
なので、ご自身が取引されている通貨の売買比率も確認することができます。
売買比率は、FX会社で提供しているすべての通貨ペアの分を見ることができますので、もし特定の通貨ペアに絞って取引されている方は特に売買比率をたまには見るようにしていきましょう!
▼FXの通貨ペアについては以下の記事をご一読ください。
売買比率は2通りの読み取りができる
1つ注意点とはなりますが、「売買比率は2通りの読み取りができる」ということです。
具体的に説明すると、売買比率が「買い」あるいは「売り」のどちらかに傾いている場合、 「そのトレンドが継続する」と読むか、「そろそろトレンドの転換点」と読むかという風に2通りの読み取り ができます。
やはり、最終的な見方はファンダメンタルズ分析やテクニカル分析などでトレンドの方向性を知り、実際にポジションをとるポイントをしる1つの指標として扱う
なので、売買比率だけでどちらのポジションにするのか決めるのは危険で、必ず分析手法を確立して、その補完的な指標として利用するようにしましょう!
FXの売買比率が重要な理由
次に、 「FXの売買比率が重要な理由」 を説明していこうと思います。
先ほども説明させて頂いた通り、売買比率では他の投資家のポジションの買いと売りの割合が見れるということで、他の投資家がどのように考えているのかを知ることができるとお伝えさせていただきました。
トレンド把握しやすい
まずは、「トレンド把握しやすい」ということです。
大部分の投資家がどのようなポジションを持っているのか知ることができるので、トレンドを把握することができます。
価格変動で強いトレンドがでている時は特に売買比率が一方向的に傾いていることが多いです。
売買比率を頻繁にチェックしていれば、その売買比率の変化も見てとれるので、こまめにチェックして比率の変化をおさえましょう!
市場の心理を読み取ることができる
さらに「市場の心理を読み取ることができる」というのも、売買比率が重要な理由の一つになります。
買いが大部分であれば、その国の政治・経済に対して良いと思っているので、全体的に強気な印象をもてます。
売りが大部分であれば、その国の政治・経済があまり良くないと見ているということになるので、弱気な姿勢ではないかと読みとれます。
しかし、注意が必要なのがFXは通貨ペアの売買なので、株のような単に投資に対して強気か弱気ということを示しているのではなく、その国の通貨が買いなのか売りなのかという風に、その国の評価の良し悪しということになります。
FXの売買比率を利用した取引手法
次に「FXの売買比率を利用した取引手法」を紹介していこうと思います。
売買比率では、 他の大部分の投資家がその通貨ペアが買いなのか売りなのかを見て取ることができる とお伝えさせて頂きました。
比率が拮抗している時はポジションを取らない
まずは、「比率が拮抗している時はポジションを取らない」ということです。
特に、 買いと売りの比率が50:50に近ければ近いほど、比率が拮抗しているということ になります。
ユーロドルやドル円など非常に流動性の高い通貨ペアなどはあまり強い比率があらわれることは多くはなく、60:40くらいの比率になれば強い比率になってきます。
比率が拮抗している時は強いトレンドなどが発生していない状態ですので、
「ポジションを取らない」ということもトレードの判断の1つですので、何もしていないということとは違います。
判断に迷う時は、ぜひ「ポジションを取らない」という選択を取るようにしていきましょう!
売買比率の高い方にポジションをとる
次に、 順張りのトレードをするなら「売買比率の高い方にポジションをとる」ことで利益がでることが多い と思います。
65:35くらから70:30くらいの比率がちょうどよいエントリーするタイミングになります。
もちろん、トレンドがこれから続くのか、弱いトレンドで終わってしまいそうなのかは、ファンダメンタルズ分析やテクニカル分析などで判断することが重要です。
必ず、売買比率を見る時はチャートもチェックして、かならずトレンドが強いのかどうかも分析する必要があります。
過剰な比率の時は逆のポジションをとる
最後に、 逆張りのトレードをする時は「過剰な比率の時は逆のポジションをとる」ことで利益がでることが多い です。
具体的な比率としては、80:20以上くらいの80%以上が片方に傾いている状態です。
その他の普通の通貨は、80:20などの比率はとても過剰な比率となります。
もちろん、チャートで逆張りのタイミングなのか分析して判断することが重要ですが、売買比率が過剰な時はそれ以上に上がっていきにくいので、逆張りのトレードの判断材料とすることができます。
過剰な比率な時は、チャートをチェックした上で逆張りのトレードを検討してみるとよいと思います。
FXの売買比率の欠点
最後にここでは、「FXの売買比率の欠点」を紹介していこうと思います。
これは 株などには共通せず、FXでの売買比率のみに該当する ことです。
主に日本人のポジション比率でしかない
まず、「主に日本人のポジション比率でしかない」ということになります。
売買比率は、そのFX会社で取引しているトレーダーをもとに作成されているので、そのFX会社でトレードしている、主に日本人トレーダーの売買比率でしかありません。
なので、通貨の取引は世界中で取引されており、日本人の売買はその巨大な取引の一部でしかないので、その売買比率が市場全体の比率ではないことに注意が必要です。
しかし、円を含む通貨ペアは日本人がメインに取引することになるので、大体の目安とすることはできるでしょう!
高金利通貨は多くの場合「買い」が90%
そして、 「高金利通貨は多くの場合「買い」が90%」ということ です。
先ほど説明させて頂いた通り、高金利な新興国通貨(トルコリラ、メキシコペソ、南アフリカランドなど)は高金利目当てで、「買い」のポジションを保有していることが多いです。
なので、「買い」の比率が90%以上ということも珍しくなく、それをみて逆張りのトレードをしかけようと思わないように注意しましょう!
もちろん、チャート分析の結果から「売り」が推奨される時は、売りで入っても問題ないと思います。
なので売買比率は流動性の高い金利もそこまで高くない通貨に適応できるということになります。
売買比率でおすすめなFX会社

おすすめ度 | ![]() |
---|---|
使いやすさ | A |
約定力 | A |
スプレッド(ドル円) | 0.2銭(原則固定) |
スワップポイント(ドル円) | 50円 |
売買比率を見ながらトレードするならDMM FXがおすすめ です。
また、テクニカル分析用のツールやニュース配信なども充実しているので分析をするのにもおすすめなFX会社です。
現在、 新規口座開設と一定の取引で最大20,000円キャッシュバックするキャンペーン中 ですので、ぜひこの機に口座開設してみませんか?
\最大200,000円のキャッシュバック!/
【まとめ】FXの売買比率
最後に今回の記事についてまとめていきましょう!
今回はFXの売買比率についてまとめましたが、いかがでしたか?
FX口座を開設して取引し始める際に良い参考になればと思います。
DMM FXでは、今なら最大で20,000円キャッシュバックキャンペーン中なので、ぜひ 口座開設してトレードに 挑んでいきましょう!
\最大200,000円のキャッシュバック!/
・本ウェブサイトは、株式会社デジタルアイデンティティ(以下、「弊社」と表記します。)によって運営されており、その著作権その他の知的財産権は弊社に帰属します。本ウェブサイトの全部又は一部を無断で転用・複製することはできません。
・本ウェブサイトは、情報提供及び解説を目的としたものであり、FXその他の金融商品に関する契約締結の代理、媒介、斡旋、勧誘や投資・運用等の助言を行うものではありません。本ウェブサイトの情報の利用及び投資に関する最終的な決定は利用者の判断によるものとし、弊社はこれに一切の責任を負いません。
・本ウェブサイトに含まれる記述・計算等はあくまでも例に過ぎず、弊社はその使用等に関して一切の責任を負うものではありません。
・本ウェブサイトに含まれる情報には将来の業績や事象に関する記述が含まれている可能性がありますが、それらの記述は予想であり、その内容の正確性等を保証するものではありません。弊社はその使用等に関して一切の責任を負うものではありません。
・本ウェブサイトに掲載されている情報の正確性については万全を期しておりますが、弊社はその内容について保証するものではなく、その使用等に関して弊社は一切の責任を負いません。
・本ウェブサイトの内容は予告なしに変更、削除する場合があるほか、システムメンテナンス等のため一時的に公開、情報提供を停止する場合があります。
・その他、弊社は利用者が本ウェブサイトを用いて行う一切の行為について何ら責任を負うものではありません。
為替情報ツール e-profit FX / e-profit+
データ
プライスボード、テクニカルチャート、最新ニュースなど
多彩な情報を一体化した情報分析ツール
e-profit FX データ
売買建玉比率&数量
売買建玉比率&数量では、くりっく365市場における投資家のポジションの売り買いの比率が確認できます。
数量ボタンを押すと、全ポジション数量と売り買いのポジション数量がご覧いただけます。
また、2006年7月10日以降任意の日付を入力することで過去の状況もご覧いただけます。
- 現在の投資家の売買傾向を把握する
- 大きな偏りがある通貨ペアを把握する
売買建玉推移
- 値動きと建玉の推移は関連性が高いため、建玉推移の傾向から価格予想の指針とする
- 建玉の増減から変動の際に、新規が多いのか、決済が多いのかから強気か弱気かの指針とする
スワップポイントカレンダー
スワップポイントカレンダーでは、将来の付与日数と過去のの実績値が銘柄別、日毎に一か月分がご覧いただけます。
また、前月、翌月への切り替えもできますので、前月の実績値や、翌月の付与日数もご覧いただけます。 さらに、スワップポイント計算機では、銘柄ごとに任意の期間におけるスワップポイントの実績値合計と日数が計算できます。
- 過去のスワップポイントの実績を把握する
- 過去のスワップポイントと将来の付与日数から大凡のポジション保有収益/コストを算出する
- スワップポイント計算機を使用して、昨年、一昨年におけるポジション保有期間における収益/コスト実績を把握する
くりっく365相関係数
くりっく365相関係数では、くりっく365の銘柄と関連する金融商品の中で、2銘柄間における価格変動がどの程度の連動性があるかを示した相関係数がご覧いただけます。 売買比率情報
一般的に+1に近づくほど、似た価格変動となり、-1に近づくほど逆の価格変動となり、0に近づくほどでは、価格変動に連動性がないことを示します。
また、2銘柄間の相関係数をクリックすると下部に選択した2銘柄が一つのチャート上でご覧いただけます。
- 分散投資では、一般的に相関性の無い銘柄を組み合わせることが最も良いパフォーマンスを生むと言われているため、このコンテンツで0に近い相関係数を持った組み合わせを探すことでより良いポートフォリオとなる銘柄を探す
- さや取りでは、価格差の収束、拡大を目的に取引を行うため、相関係数の絶対値が高い銘柄の組み合わせで取引を行うことが一般的である。そのため、このコンテンツではサヤ取りにより適した相関係数が+1若しくは-1に近い銘柄の組み合わせを探すことができる
CFTC建玉明細
CFTC建玉明細では、米国商品先物委員会(CFTC)と呼ばれる米国内の先物取引を管理、監督する米国政府機関が発表している取引主体をカテゴリー化したレポートを独自に特に市場への大きい大口投機家のポジションを集計したものがご覧いただけます。
CFTCは米国時間毎週金曜日にその週の火曜日時点のデータを公開します。
グラフは大口投機家の売りポジションと買いポジションの差であるNETポジションと価格がご覧いただけます。
下部のデータには、大口投機家だけではなく、大口当業者が表示されており、それぞれの買玉、売玉も時系列でご覧いただけます。
- 大口投機家のポジション増減と価格変動は連動することが多いため、価格変動の方向性の指標とする
- 大口投機家のポジションはいずれ決済されることが多いため、潜在的な価格変動の指標とする
- 大口当業者のポジションは差金決済ではなく、受け渡しが行われる可能性があるため、潜在的な価格変動の指標とする
統計カレンダー
統計カレンダーでは、各種、各国の経済指標発表のスケジュールが今年と前後1年分がご覧いただけます。
発表後には、発表内容もご覧いただけます。
通常週間カレンダーが表示されていますのが、月間統計カレンダーをクリックすると今月のスケジュール及び発表内容がご覧いただけます。
また、カテゴリを休日、経済、政治から選択すると関連した項目のみの表示にすることが設定可能です。
- これから発表される指標を確認し、急な価格変動が起きやすい時間を把握し、対策する
- 流動性が低下している際は、価格変動が大きくなる可能性が高くなるため、海外の休日を把握し、流動性が 低下する時間、日付を把握し、対策を練る
- 発表された指標を時系列で追うことで、今の方向性の背景を知る
各国金利データ
各国金利データでは、主要国・地域のみならず、世界各国の政策金利が地域ごとにご覧いただけます。
政策金利は政府・中央銀行が行う金融政策の要となるもので、一般的には、物価上昇(インフレ)懸念が高まると、政策金利を引き上げ、景気後退懸念が高まると、政策金利を引き下げる傾向にあります。 売買比率情報 政策金利の変更に伴い、その国の経済情勢が変わることや世界経済全体の動きが変わることもありますので、注意が必要です。
- 主要国・地域の政策金利動向を把握し、世界経済の動向の指標とする
- 地理的に近い若しくは産業的に近い地域、国の政策金利動向を把握し、該当国の経済情勢の指標とする
主要株価指数/金利
主要株価指数/金利では、各国の株価指数、金利のレートがご覧いただけます。
銘柄をクリックしますと同じ画面上にチャートが表示され、日足、週足、月足の設定可能です。
主要株価指数の更新時間は次のとおりです。
売買比率の見方と活用方法は?IG証券での使い方を解説
次にIG証券で売買比率を確認する方法について解説します。まずIG証券の以下取引画面から説明をスタートします。
※図は取引画面より筆者作成
上記の画面から左のメニューより「FX」をクリックします。「FX」をクリックすると通貨ペアの一覧が表示されます。
※図は取引画面より筆者作成
今回は「ドル円」の売買比率をみていくことにします。一番上の「USD/JPY」をクリックしてください。
※図は取引画面より筆者作成
次に現れた画面を下にスクロールすると、右側に上記の画面が現れます。これがIG証券の売買比率です。青色がロングポジションの割合を示しており、赤色がショートポジションの割合を示しています。
※図は取引画面より筆者作成
学生時代にFX、先物、オプショントレーディングを経験し、FXをメインに4年間投資に没頭。その後は金融業界のマーケット部門業務を目指し、2年間で証券アナリスト資格を取得。あおぞら銀行では、MBS(Morgage Backed Securites)投資業務及び外貨のマネーマネジメント業務に従事。さらに、三菱UFJモルガンスタンレー証券へ転職し、外国為替のスポット、フォワードトレーディング及び、クレジットトレーディングに従事。金融業界に精通して幅広い知識を持つ。証券アナリスト資格保有 。Twitter : @sweetstrader3 / Instagram : @fukuokasho12
最新記事 by 中島 翔 (全て見る)
- 初心者が円安相場で儲ける方法は?円安の理由やGMOクリック証券でのトレード方法も解説 - 2022年6月10日
- 2022.6.売買比率情報 10 マーケットレポート【ECB11年振りの利上げへ】 - 2022年6月10日
- エントリー時に注目すべきイベントは?雇用統計やGMOクリック証券でのトレードの仕方も解説 - 2022年6月9日
- Coincheck NFT(β)で取り扱いが開始されたDecentralandのLANDとは? - 2022年6月9日
- 2022.6.9 マーケットレポート【クロス円上昇を止めるものはいないか】 - 2022年6月9日
おすすめのFX会社・FXサービスは?
72万口座超の大手FXサービス(2021年7月時点)。業界最狭水準のスプレッドに加え、デモ取引も利用可能!
DMM FX
アプリで高機能チャート利用可!最短で1時間後に取引可能、LINEやAIチャットでの問い合わせなどサポートも充実
松井証券 MATSUI FX
レバレッジ1倍、100円からの少額取引が可能。業界最狭水準のスプレッド、28種類のテクニカル指標も利用可
【まる見え】FXの売買比率・ポジション比率を公開しているFX口座を9つ紹介
FX会社
FXの売買比率やポジション比率って、一部のFX会社で公開してるみたいだけど…どの会社の情報が見やすい&信憑性が高いのかな?
みんなのFXを含め、売買比率やポジション比率が確認できるFX会社を比較しながら紹介します。
そもそもFXの売買比率・ポジション比率とは?
売買比率とは、一定の期間内に成立した売買について表示したグラフのこと。このグラフを見れば、どのくらい多くのトレーダーが売っている or 買っているかが分かるため相場の方向性などを読む際に役立ちます。
表示方法や対象期間などはFX会社によって異なりますが、みんなのFXなら具体的にどの価格帯で注文を出しているかも表示してくれるのでとっても便利。
売買比率を確認する際は、1社の情報だけに頼るのではなく複数のFX会社で確認することでより精度が高まります。
実際の取引をしなくても売買比率が確認できるFX会社がほとんどなので、取引で使う予定がなくても複数の口座を開設していつでもログインできる状態にしておくと便利ですよ。
相場の先行きを予測するのに活用
「信用取引残高」
信用取引は売り、買いの別を問わず、半年以内に反対売買をおこなって決済します(制度信用取引の場合)。新規の売建、買建をした状態で、まだ反対売買をしていない(未返済)信用取引の残高を「信用取引残高」(信用買いの場合は「信用買い残(高)」信用売りの場合は「信用売り残(高)」)といいます。
信用残高のデータは大きく分けて3つあります。
ひとつは証券取引所が発表するもので、さらに東京・名古屋の二市場の残高をまとめた「二市場信用取引残高」と各取引所から発表される「銘柄別信用取引残高」の2種類に分けられます。 もうひとつは証券金融会社の日証金が発表する「日証金貸借取引残高」です。
信用買い残は将来の売り圧力、信用売り残は将来の買い圧力
- 売買手数料や買方金利等の取引コストは考慮していません。
買い残(融資残)÷売り残(貸株残)=信用倍率(貸借倍率)
信用取引残高の見方
信用取引残高はマーケットスピード II では、個別銘柄の「市況」タブ、マーケットスピードでは、市況情報画面で確認することができます。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)
【株式等のお取引にかかるリスク】
レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
【信用取引にかかるリスク】
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,売買比率情報 013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)
〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)
〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,売買比率情報 300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
レバレッジ型ETF等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。
【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
リスクについて 貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ) 株券等の貸出設定について 信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。
当社の信用リスク 当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。 投資者保護基金の対象とはなりません 貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。 手数料等諸費用について お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。 配当金等、株主の権利・義務について 貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。 株主優待、配当金の情報について 株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。 大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について 楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。 税制について 株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。
コメント